青年海外協力隊村落開発普及員

まずは村落開発普及員としての実力を

有限会社人の森では、青年海外協力隊出身の講師（「開発フィールドワーカー」の著者、「参加型開発と国際協力」の訳者）が、長年の村落開発活動に携わった経験をコンテンツに取りまとめ、講座として提供しています。受講したら村落開発普及員の試験の連敗が止まって合格した人もいますし、青年海外協力隊員として派遣前に受講して、帰国後に復習のために再度受講された人もいます。訓練所で勇士を集めて当社に自主講座を依頼した人たちもいます。

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なぜ村落開発普及員には派遣前研修・技術補完研修では不十分なのか

青年海外協力隊の派遣前研修、技術補完研修は、実は多くの隊員にとって十分な内容を含んでいるものではありません。昨今、派遣直前に当社に受講の申し込みを駆け込みでしてくる隊員が増えていますが、まさにこのためです。

協力隊の派遣前研修、技術補完研修で不足が生じる原因はいくつかあります。

一つ目は、要請内容と協力隊の職種の分類が一致していないこと。例えば要請内容が「食品加工」であると、日本側は食品加工技術を持った隊員を派遣しようと考え、試験内容や技術補完研修も技術的なものを重視します。野菜栽培など、他分野でもこれは同様です。ところが、実際に現場に行ってみると、材料の調達管理から製造、そして流通販売、さらには生産グループの運営指導まで、幅広い内容であることがほとんどです。

二つ目は、派遣前研修や技術補完研修は、どうしても総花的、一般論的な研修にならざるを得ない点です。例えば村落開発普及隊員は、配属先によって職種の内容は全く異なります。昨今増加してきているのは、一村一品などのような商品開発と社会開発を絡めた案件、あるいは、マイクロクレジットを実施している団体への派遣などです。これらはマーケティングの知識やマイクロクレジットの知識を必要としますが、村落開発普及隊員全員に必要とされるものではありませんから、研修内容はすべての隊員に共通して必要と思われることに限られてしまいます。

三つ目は、派遣前研修や技術補完研修を提供する側、あるいはアドバイスする顧問の人たちが、多様な状況に対応できるだけのスキルや知識を持っていないことです。住民組織化や生産、マーケティングやマイクロクレジットまでを、途上国のコンテクストで解説できる講師や団体は、ほとんど存在しませんし、協力隊の研修を実施する団体には何が必要かを把握するだけの専門性を備えたスタッフがいないことも事実です。

ではこのような状況は改善できるでしょうか。実際には、「今よりまし」なくらいにすることは可能かもしれませんが、それぞれの隊員ニーズや隊員の能力を把握し、それぞれに合った研修をカスタマイズすることは、能力的にも、財政的にもまず不可能と考えてください。つまり、協力隊の事務局（国際協力機構）の側でそのような対応をとることは事実上困難だ、ということです。

隊員自らの判断で自主的案な補完研修を

隊員は派遣前に要請内容を把握することが可能です。協力隊の試験に合格したからと言って、実際には要請内容に合ったスキルを隊員合格者が持っているわけではありません。その不足点は自分で気が付かなければ、派遣後に自分が苦労するか、相手に迷惑をかけることになります。

例えば、商品開発やマイクロクレジットの経験がほとんどない場合、このような項目が要請内容に含まれていたら、勉強せずに行くのは非常に危険だと考えてください。これらは投資やビジネスに絡むスキルですから、知識のない人が指導を行えば、対象となる住民が大きな損失を被る可能性があります。

昨今は特に村落開発でも、ビジネス的な内容を含む要請が急増しています。そのようなスキルを身につけることが、協力隊員としての義務を果たす第一歩です。以下に当社の講座で派遣前の隊員にぜひ受講していただきたいものを示します。中にはDVDなどを使い、現地に赴任してから受講できる講座もあります。

当社での補完研修実施

当社が実施する各種の講座は、基本的には年間のスケジュールに基づいて開催されていますので、協力隊の研修に入る前のいずれかの時期に予め受講されておくことをお勧めします。協力隊の研修終了後は時間が限られ、当社の実施する研修の受講はスケジュール的に難しい場合が大多数です。

派遣直前の隊員の要請によって臨時の講座を開催する場合もありますので希望者はinfo@hitonomori.comに問い合わせてください。ただしこの場合、最低でも数名の受講者がいること、また当社の他のスケジュールが入っていないことが実施の最低条件となりますので、ご希望に添えるかどうかは分かりません。

臨時研修の実施場所は、基本的には愛知県の当社事務所になりますが、協力隊の研修所やその周辺、あるいは東京など大都市圏などでの開催も可能です。ただしその場合には、講師の旅費や日当、会場の費用などが発生しますので、実施料金の最低ラインがアップします。２日間の講座を当社事務所周辺以外で実施する場合は、最低１５万円程度はかかることをご了承ください。